2021-05-19 第204回国会 衆議院 内閣委員会 第25号
そういうときこそ、例えば数学的な専門家やプログラマーとか、そういった専門家の知恵をかりることが、国際的にはやっていますよね。日本は、医師や医療従事者だけの知恵をかりていると見受けられる面もあります。ここは、そういったあらゆる知恵を結集した方が、国際的にはやっていますよ、イギリスなんかも。様々な国。
そういうときこそ、例えば数学的な専門家やプログラマーとか、そういった専門家の知恵をかりることが、国際的にはやっていますよね。日本は、医師や医療従事者だけの知恵をかりていると見受けられる面もあります。ここは、そういったあらゆる知恵を結集した方が、国際的にはやっていますよ、イギリスなんかも。様々な国。
この期間につきましては大体一年を想定しておりまして、その後は、第二段階としまして、より複雑な周辺機能、例えばオフライン機能でありますとか、よく言われますがプログラマビリティーと、そういったものを付加できるかどうか、こういったことを検証する予定でございます。
一方、諸外国のＩＴ業界では、プログラマー自身が世の中のニーズを先取り、課題解決のソフトウエアを自らが作り、それを企業が選別、決裁して、新たな技術や製品を世界中に出しています。 そうしたことから、現在の日本のＩＴの産業界においての課題は、ＩＴ人材の量と質の確保であると考えております。デジタルを筆頭に日本の大学の研究調査は諸外国と比べて大きな差があるというふうに認識をしております。
大事なことは、これからプログラマーが機体を知らなくても機体の操縦をできるということになります。そういう部分での課題というのはこれからありますので、不断の見直しをしていただきたいというふうに思います。 国民の安全を確保するためには、単に機体登録をするだけでは足りません。問題は飛行しているときの対応であります。
これはソニー生命の調査ですけれども、男子高校生の将来なりたい職業の第一位はＩＴエンジニア、プログラマーということでございます。さらに、三位にはユーチューバー、四位にはゲームクリエーターと、ＩＴ関連産業への思いが非常に強いと、こういう調査結果が出ております。
○参考人（小脇一朗君） おっしゃるとおり、このソニー生命の結果は、男子高校生だけで、女子高校生の一位は公務員という結果でございましたけれども、おっしゃるとおり、私どものＩＴエンジニア、プログラマー、女性の方が多数御活躍をいただいております。
五 プログラマーや弁護士等の社外高度人材をストックオプション税制の対象として認める課税特例については、社外高度人材活用新事業分野開拓計画に関する合理的かつ客観的な認定基準を定めた上で、適切な認定を行うこと。あわせて、認定後も計画の実施状況について継続的な確認に努めるとともに、税の公正の観点から、制度全体を通じて適切な運用を行うこと。 右決議する。 以上でございます。
私が通った大宮法科大学院の夜間コースには、医師、アナウンサー、プログラマー、商社マン、省庁や自治体で働く方、Ｊリーグの関係者、金融、ＩＴ、製薬などの業界で営業や開発などをしている方、公認会計士、税理士、弁理士など、様々な分野や業界で働く人、活躍している社会人がたくさんいました。
二 プログラマーや弁護士等の社外高度人材をストックオプション税制の対象として認める課税特例については、合理的かつ客観的な計画認定基準を設定した上で、適切な認定を行い、認定後も計画の実施状況について継続的な確認に努めるとともに、税の公正の観点から制度全体を通じて適切な運用を行うこと。 以上であります。
一方で、ベンチャー企業は内部の人的リソースに限りがありまして、しっかりと成長を続けるためには、成長段階に応じて、例えば、エンジニアやプログラマー、あるいは知財戦略を担う弁護士、弁理士といった外部の必要な人材を確保していくということが不可欠だと思っています。
本改正案で実質的に減税の対象となる社外高度人材として、プログラマー、エンジニア、弁護士、税理士、会計士などが挙がっていますが、例えば社外の弁護士や税理士は一般的な業務を行っているケースが多いわけですが、なぜこの方々が減税の対象になるのでしょうか。一般的な業務でないとすると、どのような業務を想定しているのでしょうか。
一方で、きのう地方創生で片山大臣と質疑させていただいたんですけれども、一つの例として私は挙げたんですけれども、静岡県の川根本町というところでインドのＩＴ企業がサテライトの会社をつくりまして、地元の高校生をインドのいわゆる職業大学というか、その企業が持っている大学に留学させて、そしてＩＴのプログラマー的なところを勉強してもらって静岡に帰ってきてもらって地元に就職してもらう、こういう流れが一つ逆に起きてきていて
それで、いわゆるコンピュータープログラマー的な人たちを養成していかなきゃいけないんだけれども、人は雇ってもやめていっちゃう、だから日本的な教育の仕方が極めて大事だということを、ＣＥＯのシュリダー・ベンブさんという方がおっしゃっておられます。
また、現場では、ＣＯＢＯＬのような、もはや若いプログラマーが学ばなくなった古い言語がいまだに使われており、プログラムを理解できる人員がいなくなる事態の発生がもはや時間の問題でした。また、今のこの時代ですから、大学等での第三者検証も可能になるように、公表も、ある程度は個人情報は抑えた形の生データになってしまいます、抑えた形になりますが、公表も更に進めていくべきではないでしょうか。
私が今年担当した事件ですが、単なるプログラマーにすぎないのに、会社からは、君には裁量労働制が適用されているからと説明されて、残業代は請求できないものと思い込まされている事案がありました。
すなわち、裁量労働制について私が例に挙げたもので、プログラマーであればこれ裁量労働制の適用がないというふうなことを申し上げましたけれども、これがはっきりしたのは京都である弁護士がこの判決を取ってからです。それまでは、条文で書かれているものがどんな解釈なのかということがはっきりしなくて裁量労働制蔓延していました。
単純なプログラムをつくる人はプログラマーといいます。ＳＥは、みんなコンサルタントなんですよ。コンサルをしてプログラムをつくるわけでありますから。 ＳＥが入ったら、私は大変なことになると思いますよ。みんな残業、長時間残業。
派遣委員からは、データ分析の人材育成の在り方、高等専門学校等との連携状況、女性プログラマ育成事業の目標、人材育成後の雇用確保の重要性等について質疑が行われました。 以上が、今回の委員派遣による調査の概要であります。 最後に、今回の派遣に際して、様々な御配慮をいただきました関係者の皆様に心から感謝を申し上げ、派遣報告を終わります。ありがとうございました。
こういう段階から、プログラマーがコンピューターに向かった瞬間から未遂罪の対象となるというのは、ウイルスバスターのプログラマーの方も心配ですよね。そういうものをつくってしっかりテロ対策に貢献しようとしている会社だって心配ですよね、ちゅうちょするんじゃないか。
そういうものがまた、一般のプログラマー、またそれを運用する人たちにとっても、私は、やはり一つの目標となって、スキルアップしていくことになるのではないかというふうに思います。また、その勉強したきっかけが、いわゆる提案する能力になったりとかして、プライムベンダーになっていくとか、私は、そういういい作用を起こすのではないかなというふうに思います。
ある経済誌で二〇二〇年までになくなる職業という特集がございまして、これは、テクノロジーの進歩などでレジ係やプログラマー、通訳といった職業がなくなる可能性があるといった特集でして、その中に参議院議員というのも含まれておりました。理由としては、財政再建のめども立たない中、衆議院のカーボンコピーと言われている参議院に対して国民からの理解が得られず、参議院はなくなる可能性があると書かれておりました。
派遣労働ということは、間接雇用というその労働形態というものは共通しているんですけれども、今までの様々な議論でございましたように、一般の事務と言われている特殊技能を有しない方々から、例えばプログラマーでこの分野はこの人しかできないんだよというような高度技能を持ったような専門職の方々、そして、望んで派遣を選択なさっている方から、仕方なく、採用がないから派遣で働いてしまっているという方、若しくは、もう派遣
このウクライナという国は、重工業、重化学工業とかが有名でございますが、実は最近、ＩＴ、特にソフトウエアの輸出国に徐々になりつつある、こういう国であるそうでありまして、大体二千ぐらいの会社、七万五千ぐらいのプログラマーがいる、こういう統計もあるみたいでございます。